どんなときもWIFI

どんなときもWiFiにお試し期間ってある?

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外出先でもインターネットをしたい、という場合に便利なのがモバイルルーターです。
でも最近ではかなりサービスが増えて、何を使えばいいか迷うところです。

例えばWiMAX2+ならお試しというかTry WiMAXという、2週間のレンタルが出来る
サービスが有るのですが・・・

この様なサービスが他のモバイルルーターにもあれば便利なのですが。
基本レンタルのどんなときもWiFiではお試し期間がないのか調べてみました。

どんなときもWiFiではお試しレンタルは行っていない

どんなときもWiFiは他のモバイルルーターサービスとは違い、レンタルでのサービスを
提供しています。

本体は契約期間が終了した時に返却する必要があるのです。
では契約期間はどれくらいなのでしょうか。

現在は全て2年契約で、短期間のレンタル契約がありません。
契約期間内に途中解約すると違約金が発生します。

ちなみにどんなときもWiFiでは12ヶ月以内の解約では18,000円というかなり高額の
違約金が発生します。

気軽の短期間のお試しレンタル、ということは出来ない契約内容でした。

初期契約解除制度を使うことは出来る

短期間のお試しレンタルは無いのですが、どんなときもWiFiでも初期契約解除制度を
使うことができます。

初期契約解除制度とは回線契約のサービス開始から8日以内に解約の意思表示をすると
違約金なしで解約できる制度です。

光回線などでも使えるのですが、それをどんなときもWiFiも使うことができます。
これを使えば「契約したけど使えなかった」という場合でも安心です。

ただし初期契約解除制度を使うためにはそれなりに条件がいるのですが。
8日以内に申込みをする、というのも条件なので利用する場合は注意が必要です。

特別データ放題プランAは現在やっていない

どんなときもWiFiでは、以前短期間の特別プランが提供されていました。
それが特別データ放題プランAというサービスです。

こちらは30日間の短期契約プランで、オプションとして端末保障のあんしん補償も
加入しているという特別なプランでした。

まあ簡単に言えば1ヶ月間のお試しプランだったのですが。
現在はこのプランの提供がありません。

現在はクレジットカード支払いと口座振替支払いのそれぞれのプランが提供されている
というだけになりました。

初期契約解除制度について確認してみる

お試し期間が無いどんなときもWiFiでは実際に使ってみて解約の判断ができる
初期契約解除制度はとても重要だと思います。

トリプルキャリア対応ということで利用可能エリアには問題がないと思いますが
実際に使ってみて電波状況などが悪いという場合も考えられます。

満足な通信速度で利用ができないなら契約していても意味がありません。
そんな時には初期契約解除制度での解約がおすすめです。

では初期契約解除制度を使うにはどうすればいいのか。
その条件などを詳しく確認してみましょう。

制度の申込みには8日以内の期限がある

先ほども少し説明しましたが、初期契約解除制度には期限があります。
サービス開始から8日以内に申し込みをする必要があります。

その8日というのはこの場合、端末が手元に届いてどんなときもWiFiが
使えるようになってから8日以内となっています。

一応正式には「サービス契約書面を受領してから」となっていますが、その書面は
端末と一緒に郵送されているはずです。

つまり端末を受け取って使い始めた日から、という計算で大丈夫です。

申し込みには書類の提出か電話が必要

初期契約解除制度の受付には書類による提出が必要、とどんなときもWiFiでは
説明しています。

この初期契約解除制度の申し込みをする書類というのは会員制用サイトに
フォーマットがあるので、それをダウンロードして印刷して使えます。

一応、サービス契約書面に記載の契約ID、契約者名、契約電話番号、契約住所が
記載されていれば提出書類として認められるようです。

それと電話での受付もできるそうです。
サポートダイヤルに電話をして初期契約解除制度を使いたいことを申し込みます。

サポートダイヤルの電話番号は0120-048-277です。
月曜から土曜日の11時から18時まで受け付けています。

サポートダイヤルは混雑している時間が多い

サポートダイヤルは初期契約解除制度の受付だけを行っているわけではありません。
どんなときもWiFiの全ての窓口になっています。

つまり時間帯によってはかなり混雑していて電話がつながりにくい、ということに。
一応公式サイトでは電話の混雑予想もあるのですが・・・

日曜日が休みなので働いているユーザーが電話できる平日の16時以降はそれなりに
混雑が予想されています。

午前中、昼休み時間帯もかかりにくいという予想になっています。
それと休みの次の日、月曜日はどの時間帯も混雑するという予想です。

つまり火曜から土曜日の14時から15時までがつながりやすく、16時以降は
状況によってつながらないということもあるかと。

レンタル器材本体の返却

初期契約解除制度を使う場合、契約自体を無効にするので例えばスマホの契約で
端末を購入した場合でも端末は返却することが必要です。

元々端末をレンタルするどんなときもWiFiでも当然端末の返却が必要です。
端末の返却は郵送で大丈夫です。

ただしどんなときもWiFiの場合は端末本体と個装箱が返却の対象になります。
つまり端末が郵送されたときの箱を返却する必要があるのです。

端末本体と箱が揃っていない場合は、機器損害金として18,000円がかかります。
いわゆる違約金、という感じでしょうか。

そして「8日以内に当社指定の住所に発送」とありました。
つまり到着ではなく郵送の申し込みをすればいいのです。

8日以内の消印で配送されればいいのでそこは安心できます。
でも8日を過ぎた場合はやはり18,000円がかかるので注意しましょう

USBケーブルと取扱説明書の返却は任意

端末レンタル時に、本体と一緒に入っている充電用のUSBケーブルと
取扱説明書は一応返却が任意となっています。

つまり初期契約解除申請をした時に返却をしなくても違約金の18,000円を
取られることはありません。

ただし、どんなときもWiFiの説明では「初期契約解除の申請時に手元にあるなら
返却して欲しい」と書いてあります。

まあレンタルをキャンセルする時に、借りたものが手元にあれば返却するのが
普通だと思うので・・・

個装箱に入れて返却することはそれほど大変ではないので、できれば返却を
行ったほうがいいと思います。

事務手数料と郵送料はユーザー負担

どんなときもWiFi申し込みのときには契約をするので、その手続に事務手数料
3,000円が必要になります。

これは初期契約解除制度を使った場合でもキャンセルできません。
つまり制度を使っても戻ってきません。

それと端末の返却には郵送が必要ですが、その郵送料もユーザー負担になります。
宅配便などを使う場合は着払いではなく元払いで発送しましょう。

端末の郵送先は
〒289-1608 千葉県山武郡芝山町岩山 2313-4 丸全昭和運輸㈱D 棟 3F
株式会社グッドラック どんなときも WiFi 受付窓口

こちらに「初期契約解除」という備考を添えて発送しましょう。

クーリングオフと初期契約解除制度の違い

最初に「初期契約解除制度は回線契約のクーリングオフ」という感じの説明をしましたが
実際にはクーリングオフと初期契約解除制度は違うものです。

ただし契約のキャンセルができる、という意味では同じなのですが。
そこで厳密にクーリングオフと初期契約解除制度の違いを確認してみましょう。

簡単に言えばクーリングオフとは対象が決まっています。
そして通信回線の契約はクーリングオフの対象となっていません。

ただインターネットの回線契約もクーリングオフ対象商品と同じように、購入者が
不利になる契約があるのも事実です。

そこでクーリングオフの代わりに使われるのが初期契約解除制度というわけです。

クーリングオフの対象になっている商品や契約は次の6種類

クーリングオフとはその買い物が自分にとって必要だったのか、頭を冷やして考える
この「頭を冷やす」という英語のCooling offから来ています。

つまり、基本的には冷静な判断ができない状況で買い物をした場合の契約を破棄できる
制度ということになっています。

この冷静な判断ができない状況での契約、というパターンが決まっているのです。
それが以下の6種類のパターンです。

訪問販売

販売員が訪ねてきて、言葉巧みに商品の説明をしていた。
その説明で購入したが、後からよく考えると必要なかったという場合。

訪問販売の場合は玄関先に上がりこんで長時間居座る、ということもあるので
もっと強引な販売をしている場合もあります。

その強引な販売で購入してしまった商品、契約などを解除することができる
というのがクーリングオフです。

電話勧誘販売

訪問販売と同じように、電話で良いことだけを並べて契約させられたという場合も
クーリングオフが適応できます。

メリットの他にデメリット、場合によってはリスクのある商品なのにその説明を
されなかったという場合にも適応できます。

電話勧誘販売の場合は商品がわからないので、考えていたものと全く違う商品を
購入してしまうリスクもあります。

そんな時にもクーリングオフが使えます。

連鎖販売取引

いわゆるマルチ商法で購入させられた場合、当然ですがクーリングオフを
適応させることができます。

被害の大きなマルチ商法で購入をキャンセルできる、という制度が出来たのは
とても効果的だと思います。

業務提供誘引販売取引

言葉は難しいのですが、簡単に言えば内職などをするのに必要と言って教育機材を
購入させる場合です。

自宅のパソコンでできる仕事です、と言いながら専用のソフトが必要なのでまず
ソフトを30万円で購入してください、などの販売取引のことです。

これを購入した場合もクーリングオフの対象になります。

訪問購入

訪問販売とは逆に、業者が自宅を訪ねてきて貴金属などの買取をすると言って
宝石などを売却した場合もキャンセルができます。

買取金額の返却が必要ですが、売却した商品は手元に戻ります。

特定継続的役務提供

こちらはエステなど効果がわかりにくい5万円以上のものを購入した場合に
クーリングオフの対象になるという状況です。

継続して行っても効果が不確定でわかりにくいものでもキャンセルできます。
エステの他に家庭教師なども対象になります。

これがクーリングオフの対象になっている購入や契約の事例です。
つまりインターネットの回線契約は含まれていないのです。

回線契約は電気事業法で緊急解約をする

これに対して初期契約解除制度は「電気通信事業法」に基づいた緊急解約の制度です。
どんなときもWiFiやWiMAX2+のようなモバイルルーターでも対象となります。

当然インターネット回線として契約する光回線やケーブルテレビ回線などもこちらの
電気通信事業法での解約となります。

つまりクーリングオフの対象は商品の購入や契約が対象となっていて、通信事業になる
インターネット接続回線は電気通信事業法での取り扱いになります。

クーリングオフとの違いはここになります。

どんなときもWiFiにはお試し期間がない

どんなときもWiFiでは短期間のお試し契約をすることが出来ません。
一応対応地域などは大手キャリアのエリアマップで確認が出来ます。

でもどんなときもWiFiは大手キャリア3つのエリアを全て使えるわけではなく
周囲の状況によっては電波状況がかなり悪いということも考えられます。

それを確認するためにお試しが欲しい、というのはわかりますが現状では短期間の
契約が出来ません。

そこである程度使ってみて、やはり満足できないとわかったら素早く初期契約解除制度を
使いましょう。

初期契約解除制度を使えばある程度の出費はありますが、基本的にはユーザーのリスクが
とても少ない状況での解約が出来ます。

期限や条件がかなりしっかりと決まっているので、ちゃんと確認してから制度の申告を
行うようにしましょう。

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